歴史研究の一つの枝分かれとして、現状の諸条件の歴史的根っこを、統計などの方法を駆使して探るという研究が注目されているのだという。イタリアでは中世の自由都市だった地域は個人間のつながりが深いとか、元のハプスブルク帝国だった圏内では今でも贈収賄が少ないとか、ヒンドゥー教徒とイスラム教徒が歴史的に共存してきたインドの港湾部では、国内の騒乱においても比較的暴力の度合いが薄いなどなど、時はほんまかいなと思えるようなものもあったりするみたいだが、そうした動向に沿った研究を読んでみた。フォイクトレンダー＆フォス「永続する迫害ーーナチスドイツの反ユダヤ主義的暴力における中世の起源」（Nico Voigtländer & Hans-Joachim Voth, Persecution Perpetuated: The Medieval Origins of Anti-Semitic Violence in Nazi Germany, The Quarterly Journal of Economics, 2012）。黒死病がヨーロッパに拡がった1348年から50年にかけて、井戸に毒を入れたとしてユダヤ人が虐殺されるといった事件が相次ぎ、教皇のほかモンペリエ大学やパリ大学の医学部が毒の疑念を晴らそうと声明を出したものの、虐殺は多くの都市で行われたという。そうした都市と、1920年代以降に反ユダヤ主義的暴力がとりわけ高まった場所、あるいはナチスの支持率が高まった場所とが、高い確率で一致しているということを統計学の手法で証明しようというのが同論考（ちなみに、上のいろいろな議論も同論考に動向として紹介されているもの）。

統計学の手法そのものの細かな検証は個人的にはできないので、そうした事実性も厳密には判断できないのだけれど、一応これを受け入れるなら、その説明として立てられている仮説などはとても興味深い。それによると、そうした過去との一致が見られる場所では人口の流動性が低く、また流動性が高い地域では反ユダヤ主義はそれほど強くなっていないとされ、流動性の低さが民族差別（反ユダヤ主義はより広い民族差別の一例と評される）を温存する一つの要因になっているのではないかという。また、同じようにハンザ同盟の加盟都市など、対外貿易が盛んだった場所でも反ユダヤ主義は総じて見られないともいう。「貿易が文明化を促す」としたモンテスキューの議論は部分的には正しいのかもしれない、と同論文は述べている。なるほど、このあたりはなかなか示唆的かも。