個人的にはローマ史そのものについてはさっぱり詳しくないのだけれど（苦笑）、最近では史実とされたいろいろなことが改めて見直されているらしい。もっとも、それこそが歴史学を眺める醍醐味なのだけれどね……。たとえば3世紀のローマ危機についてもそうで、ルーカス・デ・ブロイス「ローマ帝国の三世紀の危機：近代の神話？」（Lukas de Blois, The crisis of the Third Century A. D. in the Roman Empire: A Modern Myth? The Transformation of Economic Life under the Roman Empire, ed. L. de Blois and J. Rich, Brill, 2002）という論考を最近目にしたのだけれど、これまでの議論の流れを手際よく整理してくれている。ローマ帝政における3世紀の第2、第3四半期が暗い時代だったという話は、主として帝国内の内的な要因に起因するところが大きいとされてきた（軍人の専制へのシフト、軍の勢力拡大、経済問題、宗教・文化的な後退などなど）。一方で、そうした沈鬱な描き方を疑問視する立場もより最近になって現れているらしい。戦禍に見舞われたライン地方やドナウ川中流域では都市や農業の維持が困難になったものの、バルカン半島はそうはなっておらず、3世紀末になってもまだ多くの都市が繁栄を維持できていたといい、要するにローマ帝国全体として見れば多くの地域で従来からの継続性が際立っているという見立てだ。そちらでは考古学的な裏付けなどが証拠として多用されたりもしているらしいが、論文著者はやや懐疑的だ。考古学的史料は物質文化の水準については教えてくれるが、たとえば人口動態などの問題には光を与えない。論文著者はむしろ、そうした伝統的な繁栄の維持の一方に、租税の重圧など社会情勢の緊張の増大があったことを指摘している。その上で、どうやらそうした「危機」の最も大きな要因として、東部・北部の国境での戦禍が関係していることを同論考は示している。

戦争が起きた地域は軍が多大な物資を必要とし、地域の執政官はそれを拒むことができない（さもないと軍そのものが暴徒と化す）。そうして膨大な財が戦争のために費やされていた。執政官らは軍部の言いなりに成り下がる。長引く戦争に追い打ちをかけた要因には疫病もあり、かくして人口減で地域の生産力も低迷し、納税の額も減っていく。さらには碑銘など建造物を作るという習慣も、そうした地域ではままならなくなる。また、税収が減ってくると硬貨の鋳造などに影響が出てくる。硬貨の鋳造は3世紀半ばから地方への分散化が進んでいた。で、結果的に悪貨が出回るようになり、物価も上がっていく……。こうして、内的な要因によるものと考えられていた各種の危機の痕跡は、外的要因、とりわけ戦禍によってもたらされているという解釈も成り立つ。というわけで、同論考はそうした危機が戦禍に曝された地域、戦禍の後背地においてとりわけ顕著だった点を改めて強調している。社会の緊張状態は地域ごとに異なっており、旧来の体制が比較的温存されていた地域もある一方で、全体的には地域の有力者の地位が低下し、軍の略奪者や支配的な官僚が勢力を伸ばすことになった……と。うーむ、ちょっと性急な敷衍だけれど、戦争景気なんてものもまやかしで、長い目で見るなら戦禍は経済や文化をじわじわと腐食していくという、ある意味当然とも言えるテーゼ、という感じでもある。

同論考所収の論集：