ピエール・クラストルの『暴力の考古学：未開社会における戦争』（毬藻充訳、平凡社、2026）を読了しました。これ、以前は現代企画室から出ていたものですね。
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扱っているテーマは、副題にあるように、未開社会において戦争というものがどう位置づけられているかです。戦争を攻撃的本能（狩猟に結びついた）の発露に還元しようとする見識（ルロワ・グーランなど）や、経済活動（貧困のなかで生き残るための）に結びつける解釈を、論理的に退け、次いで戦争を交易（交換）の延長上に位置づけるレヴィ=ストロースの議論が批判されています。そのあたりの批判は、とくに力を入れている感じです。

クラストル自身の立場はというと、未開社会の戦争は、あくまで防衛のためのものとして、社会の構成・存続に一役買っているというものです。未開社会は多数の共同体がそれぞれ分散する形になっていて、それぞれが相互に侵犯しないように配慮しているというのですね。共同体には、分化（分かれてほかの体制になっていくこと：他の社会への権力の移譲なども含まれます）に抵抗する保守主義が基本的にあり、社会を維持するために「敵」が必要とされるのだ、戦争は「永続」するものとして構造化されているのだ、と。

その意味で、未開社会は、国家としての統一などにも敵対し拒否するとされています。外的な法とか、服従とかを受け入れられないというのですが、現実問題として、いったん国家ができてしまうと、もうもとの社会には戻れず、圧倒的なかたちでそこへの服従が生じてしまいます。そのようなプロセスのなかで、未開社会がみずからに組み込んでいた戦争は、どのような扱いになっていくのでしょうか。さらに、国家もまたスケール感こそ違うものの、戦争をどこか構造的に内部に取り込んでいるようにも映ります。社会に組み込まれていた戦争は、骨抜きにならずに、国家の戦争に吸い上げられて存続していくのでしょうか。同書では触れられないそのあたりの問題を、どう考えればよいのかが、とても気になるところです。